地球の表面積の70%以上を占める豊かな海は、私たちにさまざまな恵みを与えてくれます。
しかし、海洋汚染や資源の乱獲などの問題が長年指摘されており、このままでは持続的に海洋資源を得られなくなってしまうと叫ばれているのが現状です。
この記事では、SDGs目標14の概要とターゲット、海と共存するために私たちができることについて解説します。
 
 

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」の概要

目標14のテーマは「海と海洋資源を守り、持続可能な形で利用する」です。
海洋汚染の防止や海の生態系の管理など、海の問題に対するさまざまな課題が掲げられています。
なかでも日本人にとって身近であるといえる課題が「魚の減少」と「海洋ゴミによる汚染問題」の2点ではないでしょうか。
 
・魚の減少
現在世界では、健康ブームや人口増加によって魚を食べる人が増えています。
魚を獲る量が増加することで違法な漁業も増えた結果、魚資源が減ってしまい、まだ十分に利用できる水産資源がわずか7%程度になってしまいました。
科学者で組織される国連機関「IPBES」によると、このまま乱獲が続けば、2048年までにアジア・太平洋地域で漁獲可能な魚がいなくなると公表されています。
 
・海洋ゴミによる汚染問題
プラスチックの生産量が大きく増えるとともに、海に流れ出るプラスチックごみの量も年々増加しています。
プラスチックはゴミとして捨てられると、自然に分解されることがないため、最終的に行き着く先は海です。
このまま問題を放置してしまうと、2050年には、海洋プラスチックごみの量が海にいる魚の量を上回ると推測されており、海の生態系や周辺環境への悪影響を及ぼします。
 
 

SDGs目標14のターゲット

SDGs14「海の豊かさを守ろう」では、7つの詳細な目標（1〜7）と、a〜cの具体的な3つの対策（a〜c）が掲げられています。
目標14の具体的なターゲットは、以下の10項目です。
 

14.1	2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。
14.2	2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。
14.3	あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。
14.4	水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。
14.5	2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。
14.6	開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。
14.7	2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。
14.a	海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。
14.b	小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。
14.c	「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。

 
 

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」私たちができること

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」は、海洋資源を守りながら、人と海が共に生きられる持続可能な社会を目指しています。
私たちの暮らしは海の恵みに支えられている一方で、近年は資源の乱獲や海洋ごみ、気候変動などによって、その豊かさが失われつつあるのが現状です。
こうした状況を少しでも変えるためには、日常の中でできる小さな工夫が欠かせません。
例えば、資源の使いすぎを意識して減らすこと、省エネ家電への切り替え、MSC認証やASC認証のついた水産物を選ぶことなどが挙げられます。
さらに、使い捨てではなく再利用できる製品を取り入れたり、地元で獲れた魚を意識して選ぶことも、未来の海を守るための大切な一歩。
ここでは、日々の暮らしの中で私たちができる「海を守るための具体的な取り組み」をご紹介します。

 

MSC認証の水産物を選ぶ

MSC認証は、適切に管理された持続可能な漁業で獲られた水産物を認証する制度です。
通称「海のエコラベル」とも呼ばれています。
厳しい審査基準を通過したMSC認証の水産物を選ぶことで、有害な漁業を抑止し、個人としても持続可能な漁業に貢献できるでしょう。

 

ASC認証の水産物を選ぶ

海洋の環境に配慮した水産物を選びたい場合には、MSCの他にも「ASC」というラベルを選ぶといいでしょう。
MSCは漁業で獲られた水産物を対象とするラベルですが、ASCは養殖によって生産された水産物が対象です。ASC認証ラベルが付いている水産物は、付近の海洋や地域社会に配慮した環境で生産されていることを意味します。
MSCやASC認証の水産物を買うことは、個人ができる手軽なSDGsへの貢献といえるでしょう。

 

資源使用量の削減に努める

企業としては、過剰な包装の取りやめやパッケージの改良などでプラスチックの使用量を減らせれば、資源の節約と海洋汚染の防止に貢献できるでしょう。
また他の企業と連携してプラスチックごみの再利用に繋げたり、リサイクル材から作られている製品を購入したりすることで、SDGs目標14の達成を目指すことが可能です。

 

流れゆく水から考える

水は雨となって降り、川を流れ、やがて海へとたどり着きます。この「水の巡り（＝水循環）」がうまく働くことで、自然や私たちの暮らしが支えられています。けれども、地球上の水のうち、人が使える淡水はたったの0.008％。その貴重な水を汚したり無駄にすると、海の環境にも悪い影響が出てしまいます。
私たちにできることはたくさんあります。節水を心がける、洗剤や油をそのまま流さない、環境に配慮した製品を選ぶ、地域の川や水源を大切にする。こうした行動はすべて、水をきれいに保ち、海への負荷を減らすための一歩です。

 

海を守る、私たちの一歩は海辺から

海の豊かさを守るには、海岸や沿岸の自然環境を回復させる取り組みが欠かせません。
私たちにできる行動のひとつが、ビーチクリーン活動への参加です。海辺に打ち上げられたプラスチックごみや漁具などを拾うことで、海の生き物を守り、生態系のバランス維持にもつながります。
また、地域で実施される干潟の再生活動や藻場の植え付けといった保全イベントに参加するのも効果的です。自然とふれあいながら、海の未来に貢献できる行動が、身近なところから始められます。

 

CO₂を減らして守る、海のいのち

海の酸性化は、二酸化炭素（CO2）の増加によって引き起こされ、サンゴ礁や貝類など海の生態系に大きな影響を与えます。これに対処するためには、CO2排出量を減らすことが欠かせません。
私たちにできる具体的な行動の一つが、移動手段の見直しです。短距離移動では車ではなく自転車や徒歩を選んだり、電車などの公共交通機関を活用することで、日常の排出を抑えることができます。小さな選択が、海の未来を守る大きな力になります。

 

地元の魚を選ぶことが、沿岸漁業の未来を守る

小規模・沿岸漁業者は、地域の海や生態系を守りながら、私たちの食を支えてくれる重要な存在です。
私たち消費者が漁業者にできる支援は、地元で獲れた魚介類を積極的に選ぶことです。地産地消は輸送にかかるエネルギーを削減し、環境への負荷を抑えると同時に、漁業者の生計を安定させる効果もあります。
地域の市場やスーパーで「地魚」や「旬の魚」に注目して、持続可能な海の恵みを未来の世代へと受け継いでいきましょう。

 

使い捨てせず、再利用できる製品を選ぶ

プラスチックの使用量を減らす取り組みとしては、使い捨てプラスチック製品の使用を控えて、繰り返し使える製品へスイッチすることも有効です。
日頃の生活を改めて見直してみると、買い物の際にビニール袋やストローをもらったり、ペットボトル飲料を買ったりなど、使い捨てのプラスチック製品を頻繁に利用していることに気が付くでしょう。
海の豊かさを守るには、プラスチックの使用量削減が必要不可欠です。マイバッグやマイストロー、マイボトルなど、再利用可能な製品に切り替えてみてはいかがでしょうか。

 

省エネ家電に切り替える

CO2排出量の増加は代表的な環境問題のひとつですが、海洋にCO2が吸収されると海洋酸性化につながることから、CO2排出量の削減はSDGs14達成においても重要な課題となっています。
家庭から出るCO2を削減する近道としては、省エネ家電への切り替えがおすすめです。実は、日常生活から出るCO2の半数近くは電気から排出されており、家庭の中で電気を多く消費する製品としてエアコン、冷蔵庫、テレビなどの家電があげられます。これらの省エネ化を進めることで、CO2削減に貢献できるのです。
電力消費の少ない省エネ家電に切り替える際は「省エネラベル」を参考にしましょう。これは省エネ法が定める基準を満たしているかどうかをわかりやすくラベルで示したもので、星の数が多いほど省エネ性能が高いことがわかります。

 

やさしい洗濯が、海をまもる

衣類を洗うと微細な合成繊維が下水を通って海に流れ、一度流出すると回収が困難です。目の細かい洗濯ネットや外付けフィルターを使うことで、繊維の流出を大幅に減らせます。
短時間・低水流・低温で優しく洗い、洗濯物を詰め込みすぎないことも摩耗防止に効果的です。毛足の長い服は洗濯頻度を減らし、自然乾燥を取り入れましょう。
さらに、合成繊維の服は長く着用し、フィルターやネットは定期的に掃除することが重要です。こうした工夫の積み重ねが、毎日の洗濯を海を守る行動に変えます。

 

ごみ拾いから始めるSDGsアクション

美しい海を未来へつなぐためには、家族で楽しみながら学べる活動に参加するのも効果的です。近年人気の「スポGOMI」は、制限時間内に拾ったごみの量を競うゲーム形式のイベントで、子どもも夢中になって参加できます。
また、海洋ごみをテーマにしたアートづくりやワークショップ、浜辺での自然観察会など、親子で体験できるプログラムも増えています。
こうした活動を通じて、海の環境問題を知り、行動するきっかけを得ることができます。学びと遊びを組み合わせることで、子どもたちにとっても「楽しい思い出」として環境保護意識が育まれ、海を大切にする心を次世代につなげることができます。

 
 

SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」企業ができること

海の豊かさを守ることは、企業活動と切り離せない重要な課題です。
プラスチック使用の削減や代替素材の導入、海洋ごみ回収とリサイクルの取り組みは、海洋汚染の抑制に直結します。
また、持続可能な漁業を支える技術開発やCSR視点での生態系保護支援は、海の資源を未来へ引き継ぐための企業の大切な役割です。
さらに、サプライチェーン全体での環境配慮、社内教育による意識向上、海洋酸性化を防ぐ排出管理やエネルギー転換など、企業の活動範囲は多岐にわたります。
観光・レジャー事業においても、自然に配慮した運営を行うことが求められています。
ここでは、企業がSDGs14の達成に向けて取り組める具体的なアクションを紹介します。
 

企業が取り組むべきプラスチック削減と代替素材活用

海洋汚染の大きな要因であるプラスチックごみの削減は、企業が取り組むべき重要な課題です。まずは、使い捨てプラスチックの使用量を見直し、紙やバイオマスプラスチックなど環境負荷の少ない代替素材への切り替えを進めることが効果的です。また、社内外でのリデュース・リユースの意識を高める啓発活動や、リサイクル可能な製品設計も有効です。
調達・製造・販売の各段階でプラスチック使用を最小限に抑える視点を持つことが、持続可能な社会への貢献につながります。
 

企業が担う海洋ごみ回収とリサイクルの実践

海洋ごみの多くは陸域から流入しており、企業活動の中で排出されるプラスチックが大きな要因となっています。
企業はまず、製品や包装材の回収スキームを構築し、回収後の素材を再資源化する仕組みを整えることが重要です。社内外での啓発活動や、地域清掃活動への協力も効果的です。回収とリサイクルを一体で捉え、循環型社会の形成に貢献する姿勢が求められます。
 

持続可能な漁業を支える企業の技術革新と支援策

水産資源の枯渇を防ぐためには、持続可能な漁業の推進が不可欠です。
企業は、漁獲量の管理や違法漁業の防止に役立つデジタル技術の提供、漁業者との連携による資源保護型の流通構築などを通じて、漁業の持続可能性を支援できます。また、環境負荷の少ない養殖技術の開発や、認証制度の普及促進も有効です。
海洋資源を守るための技術革新は、企業の社会的価値を高める重要なアクションです。
 

CSRの視点で取り組む海洋生態系保護支援

海洋生態系の保全は、企業がCSR（企業の社会的責任）として果たすべき重要な分野です。
専門団体や研究機関への寄付、保護活動への協賛は、環境改善に直結するだけでなく、企業の信頼性向上にもつながります。例えば、海洋保護区の整備支援や海洋生物の調査研究への資金提供などが挙げられます。
こうした支援は、事業活動と切り離されたCSRではなく、持続可能な社会づくりの一環として位置づけることが求められます。
 

海洋保護を自分ごとにする社内教育と啓発の工夫

海洋資源の保全に向けた企業の取り組みは、まず社員一人ひとりの意識改革から始まります。
社内研修やeラーニングを通じて、海洋汚染の現状や企業活動との関係を学ぶ機会を設けることが効果的です。また、啓発ポスターや社内報での情報発信、社内イベントでのSDGs体験型企画なども有効です。
社員の理解と共感を深めることで、日常業務の中で海洋保護を意識した行動が根付き、持続可能な企業文化の形成につながります。
 

海洋汚染を防ぐサプライチェーン全体での環境配慮

海洋汚染の多くは陸域からの排出物に起因しており、企業はサプライチェーン全体での環境負荷低減が求められます。
製造工程での排水管理や有害物質の使用削減、物流での梱包材見直しなどが有効です。また、調達先の環境配慮状況を評価し、持続可能な取引先選定を行うことも重要です。
社内だけでなく、取引先や協力会社と連携し、海洋汚染を未然に防ぐ体制づくりが、企業の信頼性と持続可能性を高める鍵となります。
 

海洋保全を加速する企業の技術革新と開発力

海洋環境の悪化を食い止めるには、企業による技術開発とイノベーションの推進が不可欠です。
例えば、マイクロプラスチックの分離技術や、海洋モニタリングのためのセンサー開発、環境負荷の少ない素材の研究などが挙げられます。こうした技術は、海洋汚染の可視化や予防、資源保護に直結する手段となります。
研究開発部門だけでなく、事業全体で海洋保全を意識した技術活用を進めることが、企業の環境価値を押し上げる原動力になります。
 

情報発信で広げる海洋保護の輪と消費者の行動変容

海洋汚染の深刻化を防ぐには、企業による積極的な情報発信と消費者啓発が欠かせません。
製品パッケージや公式サイト、SNSなどを通じて、プラスチックごみの影響やリサイクルの重要性を伝えることで、消費者の意識と行動を変えるきっかけになります。さらに、環境配慮型商品の選び方や日常生活でできるアクションをわかりやすく提示することで、共感と参加を促進できます。
企業の発信力が、社会全体の海洋保護意識を高める原動力となります。
 

海洋酸性化を防ぐ排出管理とエネルギー転換

海洋酸性化は、大気中に排出された二酸化炭素が海水に吸収されることで進行し、サンゴ礁や貝類などの生態系に深刻な影響を与えます。
企業はこの課題に対し、温室効果ガスの排出量を削減する取り組みが求められます。例えば、再生可能エネルギーへの転換や省エネ設備の導入、排出量の見える化と管理体制の強化などが有効です。
製造・物流・オフィス運営の各段階で排出抑制を徹底することが、海洋環境保護への確かな一歩となります。
 

海洋環境に配慮した観光・レジャー事業の設計と運営

観光・レジャー事業は、海洋環境への影響が大きい分野の一つです。
企業は、マリンアクティビティや海岸利用において、生態系への配慮を前提とした設計と運営が求められます。例えば、サンゴ礁や干潟などの立ち入り制限、廃棄物の持ち帰りルールの徹底、環境負荷の少ない移動手段や設備の導入などが有効です。また、利用者に対して海洋保護の視点を組み込んだ案内や注意喚起を行うことで、体験を通じた意識醸成にもつながります。
楽しさと環境配慮を両立させる設計が、持続可能な観光文化の形成に貢献します。
 
 

まとめ

この記事では、 SDGs目標14の概要とターゲット、海と共存するために私たちができることについて解説しました。
豊かな海を守るためには、政府だけでなく、個人や企業の取り組みも必要不可欠です。
プラスチックごみの減少に取り組んだり、持続可能な管理体制が認証されているMSCラベルの商品を積極的に選んだりして、一人ひとりができる取り組みを行いましょう。

 
 

再利用できる展示ブース「Re:ブース」とSDGsへの取り組み

展示会ブースは、短期間のイベントのために制作され、会期終了後に解体・廃棄されるケースが少なくありません。
このような使い捨ての展示ブースは、大量の資源消費や廃棄物の発生につながっています。

再利用可能な展示ブース「Re:ブース」は、展示会における環境負荷を軽減し、サステナビリティ（持続可能性）を意識した展示会運営を実現する取り組みです。環境に配慮した展示会を実現することで、持続可能な社会の実現にも貢献します。

日本では、年間およそ700件（一般社団法人 日本展示会協会調べ）の展示会が開催されており、約77000社の企業がブースを設営しています。
現在SDGsを推進している大企業も含む多くの企業・団体が、未だに木工のブースを制作しては壊しているのです。

「Re:ブース」とSDGs目標7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに

展示ブースの制作には、木材加工や運搬、施工など多くのエネルギーが使用されます。
Re:ブースは資材を繰り返し使用できる構造にすることで、新たな資材の製造や加工を減らし、エネルギー消費の削減につながります。
同じ資材を長く使用することで、展示会の運営に関わるエネルギー負荷を抑え、サステナビリティの観点からも持続可能な展示会運営に貢献します。
 

「Re:ブース」とSDGs目標12 つくる責任 つかう責任

Re:ブースは、展示ブースを使い捨てにしない「循環型の展示運営」を実現します。
従来の木工ブースでは、会期終了後に多くの資材が廃棄されていましたが、Re:ブースは再利用可能な構造のため、廃棄物の発生を大幅に削減できます。
資源を無駄にしない展示会のあり方を提案することで、サステナビリティを意識した持続可能な生産と消費の実現に貢献しています。
 

「Re:ブース」とSDGs目標13 気候変動に具体的な対策を

資材の製造や廃棄にはCO₂排出が伴います。
Re:ブースは資材を繰り返し使用することで、新たな資材製造や廃棄処理を減らし、結果としてCO₂排出量の削減につながります。
環境負荷の少ない展示会運営を実現することで、サステナビリティを重視した企業活動や気候変動対策にも寄与します。
 

「Re:ブース」で持続可能な展示会文化の実現へ

Re:ブースは、展示会を「使い捨てのイベント」から「環境に配慮した持続可能なビジネス活動」へと変えていく取り組みです。
これからの展示会において、企業の環境意識やサステナビリティへの姿勢はますます重要になります。

株式会社オージャストでは再利用可能な展示ブース【Re：ブース】にて、年間75～100件以上の展示会をサポートさせて頂いており、多くのお客様にお喜び頂いております。
Re:ブースは、環境配慮とビジネス価値の両立を実現する展示ソリューションとして、サステナビリティの実現とSDGsの達成に貢献していきます。

導入のご相談など、お気軽にお問い合わせくださいませ。

地球環境に配慮した次世代型展示ブース【Re：ブース】の詳細はこちら