私たち日本人は当たり前のように、水道から出る安全な水を飲み、整備された清潔なトイレを使っています。
日本に住んでいると水とトイレに危機感を感じることはありませんが、世界には水不足に悩んでいる国や地域がたくさんあるのが現状です。
 
この記事では、SDGs目標6「安全な水とトイレを世界中に」の概要、日本の現状、私たちにできることについて解説します。
SDGsに関心を寄せる方はぜひ参考にしてください。
 
 

SDGs6「安全な水とトイレを世界中に」の概要

2030年までに達成すべき目標として2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs ：Sustainable Development Goals ）」の17の目標のうち、6つ目の目標として「安全な水とトイレを世界中に」が掲げられました。
 
表面の7割が水で覆われている地球ですが、人間が利用しやすい状態にある水資源は、地球にある水全体のわずか0.01%であるといわれています。ふんだんに水を消費する国がある一方で、世界の約20億人が安全に管理された飲み水の供給を受けられず、汚染水を飲むなどして感染する伝染病により命を落とす人々がたくさんいるのです。
 
また2017年時点では、世界で約42億人が衛生管理の行き届いたトイレを使用できておらず、約7億人がトイレにアクセスすることができず野外排泄をしています。劣悪な衛生環境による「下痢性疾患」によって、1日におよそ800人以上の子どもが亡くなっている現実は無視できません。
 
このような課題を解決すべく「すべての人々が清潔な水とトイレを安心して使える環境を目指す」ことを目標に、国や自治体、企業が一丸となり取り組みが進められています。
 
 

SDGs目標6のターゲット

SDGs目標6「安全な水とトイレを世界中に」では、6つの詳細な目標（1〜6）と、a〜bの具体的な2つの対策（a〜b）が掲げられています。
目標6の具体的なターゲットは、以下の8項目です。
 

6.1	2030年までに、全ての人々の、安全で安価な飲料水の普遍的かつ平等なアクセスを達成する。
6.2	2030年までに、全ての人々の、適切かつ平等な下水施設・衛生施設へのアクセスを達成し、野外での排泄をなくす。女性及び女子、並びに脆弱な立場にある人々のニーズに特に注意を向ける。
6.3	2030年までに、汚染の減少、投棄廃絶と有害な化学物質や物質の放出の最小化、未処理の排水の割合半減及び再生利用と安全な再利用の世界的規模での大幅な増加させることにより、水質を改善する。
6.4	2030年までに、全セクターにおいて水の利用効率を大幅に改善し、淡水の持続可能な採取及び供給を確保し水不足に対処するとともに、水不足に悩む人々の数を大幅に減少させる。
6.5	2030年までに、国境を越えた適切な協力を含む、あらゆるレベルでの統合水資源管理を実施する。
6.6	2020年までに、山地、森林、湿地、河川、帯水層、湖沼などの水に関連する生態系の保護・回復を行う。
6.a	2030年までに、集水、海水淡水化、水の効率的利用、排水処理、リサイクル・再利用技術など、開発途上国における水と衛生分野での活動や計画を対象とした国際協力と能力構築支援を拡大する。
6.b	水と衛生に関わる分野の管理向上への地域コミュニティの参加を支援・強化する。

 
 

SDGs目標6における日本の課題

雨に恵まれ、水道設備が普及している日本では、飲み水にも生活用水にも困ることはほとんどありません。その一方、食料自給率は4割程度で、食品の多くを輸入に頼っています。
 
食料を作るには多くの水が必要です。例えば、日本はとうもろこしの98%をアメリカとブラジルからの輸入でまかなっていますが、1kgのとうもろこしを栽培するためには1,800リットルの水が必要です。食料を輸入するということは、生産にかかった水を輸入することに他なりません。
 
このような食料生産のために使われた水を「バーチャルウォーター（仮想水）」といいます。日本は水資源が豊富にも関わらず大量のバーチャルウォーターを輸入し、他国の水資源を圧迫しているという問題を抱えています。
 
 

SDGs6「安全な水とトイレを世界中に」私たちにできること

SDGs6の達成に向けて、企業としてはSDGs6の課題に取り組む団体・地域コミュニティと協力関係を築き、支援活動や寄付をすることで水の問題をなくすことに貢献できます。
その一方で、消費者としてもできることは非常に多いです。「私たちにできること」を具体的にご紹介します。
 

食品の産地を選ぶ

バーチャルウォーターとは「仮想水」とも呼ばれており、農作物や工業製の生産に必要な水の推定値です。
水不足が深刻な地域から農作物などを輸入すると、その地域の水資源が不足してしまいます。
それを防ぐために販売者・消費者が地産地消に取り組むことで、その地域の水資源を守ることにつながります。

 

水不足の解消に向けて

水の利用効率を大幅に改善し、水不足を解消するためには、私たち一人ひとりの心がけが重要です。まずは水の無駄使いを減らすことが求められます。例えば、歯磨きや洗い物の際に蛇口をこまめに閉める、シャワーの使用時間を短くするなど、日常で取り組めるところから始めましょう。雨水を活用したり節水型の家電製品を選んだりすると、さらに効果的です。こうした小さな取り組みを積み重ね、水の持続可能な利用に貢献したいですね。

 

水質汚染を防ぐために

調理器具やお皿に付着した油汚れをそのまま流さないようにしましょう。動植物性の油は微生物による分解が遅いため、分解される前に川や海などに流れてしまいます。油汚れを洗う前にキッチンペーパーなどで拭くなどの工夫をすることで水質を保持することにつながります。
石鹸や洗剤を多量に使うと、それらが水中で分解される過程で水中の酸素が消費されてしまいます。また、洗剤に含まれる界面活性剤は魚などの水生生物に悪影響を及ぼすことがあります。こうした問題を防ぐために、環境に配慮した洗剤を選んだり、洗剤の使いすぎに注意したりすることが大切です。

 

水問題に取り組む団体を支援する

SDGs6の達成に向けて活動している団体を支援することは、水問題に直面している地域への直接的な支援につながります。
ユニセフなどの世界的な団体だけでなく、NGOやNPO、一般企業でも水問題に取り組む団体は多数存在しています。まずは、水問題に取り組む団体のホームページやSNSなどを調べて、活動内容や理念に共感できるところを探してみましょう。募金や寄付などの支援が活動促進の一助になるだけでなく、水と衛生に関する問題を考えるきっかけにもなります。

 
 

世界中に安全なトイレを

現在、約22億人が安全な水を使えず、4億1,900万人が屋外排泄を強いられています。このような劣悪な環境が要因となり、幼い命が失われ、日々の生活や教育の機会にも深刻な影響を及ぼしています。環境改善のために、ユニセフは衛生教育を行い、JICAはインフラ整備を支援し、信州大学は技術開発を行うことで、持続可能な水と衛生システムを構築することに努めています。企業は資金や物資を提供することで、これらの活動を支えることができます。
2030年までに誰もが安全な水を安価に利用できるよう、水質改善、効率的な利用、生態系保護を進めることが重要です。特に、誰もがトイレを利用できるようにして屋外で用を足す人をなくし、女性や女の子、弱い立場にある人々のニーズに配慮することが求められます。国際協力と技術支援、地域住民の参加が持続可能な水利用と目標達成を支える力となります。

 

水の大切さを学べるイベントに参加する

世界中で起こっている水資源の問題に向き合うためには、水の大切さを学べるイベントへの参加も大切な一歩です。例えば、毎年8月1日は「水の日」、その後7日までは「水の週間」と制定されており、水の大切さを学べるイベントなどが全国で開催されます。専門家を招いた講演会のほか、親子で参加可能なワークショップも開催されるため、老若男女問わず水について考える良い機会となります。イベントに参加することで、日々の生活の中で水資源を大切にする方法を学び、理解を深めることができるでしょう。

 

水を使わないサスティナブル商品を選ぶ

毎日使うシャンプーやスキンケア製品の多くは、製造時に大量の水を使用して作られています。そこで注目したいのが、水をほとんど使わずに作られた固形タイプのアイテムです。液体製品と比べて製造過程での水使用量を大幅に抑えられるだけでなく、ボトル容器が不要になるためプラスチックごみ削減にもつながります。さらに、軽量でコンパクトなため輸送時のCO₂排出量を抑えられるというメリットもあります。日常的に使うケア用品を固形タイプへ切り替えることで、節水・環境保護・ごみ削減を同時に実現できます。

 

水を虫の目と鳥の目で大切にする

水は地球上をめぐる循環する資源であり、その流れを守ることが未来の暮らしを支えることにつながります。2014年に制定された「水循環基本法」は、雨が地面に染み込み、川や海を経て蒸発する水の動きを健全に保つことを目的としています。私たちは蛇口から使う水や流す水に注目する「虫の目」と、地域全体の川や地下水、土地利用など広い視点で考える「鳥の目」の両方を持つことが大切です。日々の生活で水のつながりを意識し、小さな工夫を重ねることが持続可能な社会をつくる一歩になります。

 

食べ物に変身した水を大切にする

食べ物を作るにはたくさんの水が必要です。地球の淡水の約70％は農業に使われています。日本は多くの食料を海外から輸入しているため、私たちの食卓には世界中の水の恵みが関わっています。もし水不足の地域で無理に作られた食料を使うと、その地域の人や生きものに負担がかかります。家庭では食品ロスを減らし、買い物では生産地の水の使われ方を意識して選び、持続可能な食生活を心がけることで、水を大切にする暮らしにつなげられます。

 

キャンプで水を大切に使う

多くのキャンプ場では、簡易な浄水設備しかないため、食器用の化学洗剤の使用が禁止されています。化学洗剤に含まれる合成界面活性剤は水中で分解されにくく、川や湖の水質を汚す原因となるためです。そのため、キャンプでは成分が自然分解されるエコ洗剤を使うことが推奨されます。また、油汚れのある食器は布や新聞紙で拭き取ってから洗うと、洗剤の使用量を減らすことができ、限りある水を大切に使うことにつながります。水を守る意識を持って行動しましょう。

 

お風呂の残り湯を洗濯に再利用する

家庭では、お風呂の残り湯を洗濯に再利用することで、毎日の水の使用量を大幅に減らすことが期待できます。1回の入浴でおよそ180リットルの湯が残るといわれており、この水を洗濯に使えば、自然の水を大切にすることにつながります。また、洗濯回数をまとめて行ったり、下着や小物はお風呂で手洗いしたりする工夫も節水に効果的です。
こうした取り組みを生活に取り入れることで、家庭で簡単に水を大切に使う習慣が身につきます。

 
 

SDGs6「安全な水とトイレを世界中に」企業ができること

水は、生命を支える最も基本的な資源であり、社会・産業のあらゆる活動の基盤です。
しかし世界では今も、約20億人が安全な飲み水を得られず、衛生環境の不備が健康被害や貧困を引き起こしています。
SDGs目標6「安全な水とトイレを世界中に」は、こうした課題を解決し、水と衛生をすべての人に届けることを目指しています。
 
企業は、水資源の循環利用や排水処理の高度化、衛生環境の整備、技術イノベーションを通じて、その実現に大きく貢献できます。
また、水リスクの見える化やサプライチェーン全体での管理、水辺環境の保全、誰もが使いやすいトイレ環境の整備なども、企業に求められる重要な取り組みです。
 
水の問題は「遠い国の課題」ではなく、すべての企業活動に直結するテーマです。
ここでは、安全な水と衛生の未来を支えるために、企業が取り組める多様なアクションを紹介します。
 

循環利用で広げる水資源の可能性

企業に求められるのは、水を「使い切る」のではなく「循環させる」という視点です。製造や業務で消費される水を一度で終わらせず、冷却や洗浄など複数の工程に回して利用することで、全体の使用量を大きく抑えられます。また、建物や工場に雨水の貯留設備を整えれば、新たな水源を確保できると同時に災害時の備えにもつながります。
さらに設備投資だけでなく、日々の管理体制やモニタリングを強化することで、水資源の利用状況を可視化し、無駄を削減する仕組みを継続的に改善できます。
 

排水処理の高度化で築く企業の責任

排水処理を高度化することは、水環境を守るうえで欠かせません。事業活動で生じた排水をそのまま流せば、河川や海の汚染につながります。最新の浄化技術を導入し、有害物質や汚濁成分を取り除くことで、自然への影響を最小限に抑えることが可能です。
さらに処理水を再利用する仕組みを整えれば、水資源の循環が促進され、持続的な利用につながります。
こうした対応は、地域の水質改善に直結し、社会的責任の遂行や企業の信頼獲得にもつながります。
 

意識改革から始まる水資源保全

水資源の保全は、設備投資や技術開発だけでは十分ではなく、人々の意識改革も欠かせません。企業にとって大切なのは、社員が日常業務の中で水の使い方を意識できる環境をつくることです。例えば、手洗いや清掃の際に無駄な水を流さないルールを設けたり、社内で節水に関する情報を定期的に共有するなど、行動変容を促す工夫が考えられます。
さらに、地域の子どもたちや住民を対象としたワークショップやキャンペーンを支援すれば、次世代へと意識が広がり、地域全体に持続可能な文化が根付いていきます。
 

水と衛生の危機を乗り越えるために

世界ではいまだに安全な水を利用できない人が人口の3分の1にのぼり、衛生的なトイレを使えない人は約42億人に達しています。さらに約7億人が野外での排便を余儀なくされ、汚染水による下痢性疾患で1日800人以上の子どもが命を落としているのが現状です。
こうした深刻な課題に対し、企業は技術や資金を活かして国際的な水・衛生環境の改善を支援できます。浄水設備の提供、トイレや下水処理の整備、衛生教育プログラムへの協力などは、その地域の生活の質を大きく変える取り組みです。
 

イノベーションで拓く安全な水と衛生の未来

水資源の課題解決には、革新的な技術の開発と普及が欠かせません。企業は研究開発を通じて、少ないエネルギーで稼働する浄水装置や、低コストで設置できる簡易トイレ、IoTを活用した水質モニタリングシステムなどを生み出すことができます。これらの技術は、水道インフラが整っていない地域でも導入しやすく、安全な水と衛生的な環境を広げる力となります。
さらにオープンイノベーションとして大学や研究機関、NGOと連携することで、社会実装のスピードを高めることが可能です。
 

水不足地域に技術で応える企業の役割

水ストレスが深刻な地域では、生活や産業の基盤が揺らいでいます。企業は、浄水技術や水源を守る知見を活かし、現地の水課題に応じた支援を展開することができます。例えば、水の使用効率を高める設備の導入や、森林や土壌が水を蓄えるしくみを保つ活動（＝水源涵養）を通じて、地域社会の持続可能性に貢献することが可能です。
こうした技術支援は、単なるCSRではなく、企業の専門性を活かした社会的責任の実践であり、未来の水環境を守る力になります。
 

水リスクを見える化するサプライチェーンの視点

水資源の課題は、企業の拠点だけでなく、調達先や製造工程などサプライチェーン全体に影響を及ぼします。気候変動や人口増加による水不足は、原材料の供給や生産活動に直結するリスクです。
さらに、輸入品に含まれる「バーチャルウォーター（製造に使われた水）」の存在は、企業が間接的に水資源を消費していることを意味します。水の使用状況や地域特性を踏まえたリスク評価を行い、持続可能な調達や生産体制を構築することが、事業継続性と国際的な信頼につながる重要な取り組みです。
 

水辺環境の保全は新しい社会貢献モデル

河川や湿地などの水辺環境は、水資源の循環を支える大切な生態系です。企業は、こうした水系の自然を守る活動に参画することで、地域の水環境と生物多様性の保全に貢献できます。例えば、水源地の森林整備や湿地の再生、外来種の駆除、稚魚の放流など、専門性や地域連携を活かした取り組みが可能です。
水を育む自然を守ることは、企業の環境責任の一環であり、地域との信頼関係を築く機会にもなります。持続可能な社会づくりに向けて、企業が果たす役割はますます広がっています。
 

誰もが使いやすいトイレ環境を企業から

トイレはすべての人にとって欠かせない空間ですが、性別・年齢・身体状況によって使いづらさを感じる場面も少なくありません。企業は、社内の衛生設備をユニバーサルデザイン化することで、誰もが安心して利用できる環境を整えることができます。例えば、車椅子対応やオストメイト設備、多様な性自認に配慮した設計などが挙げられます。
こうした取り組みは、従業員の働きやすさを高めるだけでなく、企業の姿勢として社会的な信頼にもつながります。衛生環境の整備は、企業が率先して取り組むべき基盤づくりのひとつです。
 

水課題に挑むスタートアップとの共創戦略

水資源の保全や衛生環境の改善には、革新的な技術の導入が不可欠です。企業は、水処理や浄化、衛生管理などに特化したスタートアップと連携することで、社会課題の解決に向けた新たな価値を創出できます。例えば、AIを活用した水質モニタリングや、空気から水を生成する装置、災害時に活用できる可搬型浄水システムなど、柔軟で先進的な技術が次々と生まれています。
こうしたオープンイノベーションは、企業の専門性とスタートアップの機動力を融合させ、持続可能な水環境づくりを加速させる力になります。
 

水の大切さを伝える企業の力

水資源の持続可能な利用には、技術や設備だけでなく、意識の醸成が欠かせません。企業は、学校や地域と連携し、水の大切さや衛生習慣について伝える教育啓発活動を支援することで、未来世代の行動変容を促すことができます。例えば、出前授業や体験型イベント、教材の提供などを通じて、子どもたちが水の循環や保全のしくみを学ぶ機会を創出できます。こうした取り組みは、企業の社会的責任の一環であり、地域との信頼関係を築くうえでも重要な役割を果たします。
 
 

まとめ

この記事では、SDGs目標6「安全な水とトイレを世界中に」の概要、日本の現状、私たちにできることについて解説しました。
私たちは手洗い、洗濯、料理、トイレなど、生活のあらゆる場面で水を使用します。
今日の水資源の事情を理解しながら、普段の生活で水を無駄にしないという心がけを持つなどして、自分たちにできることから小さく取り組みを始めていきましょう
 
 

再利用できる展示ブース「Re:ブース」とSDGsへの取り組み

展示会ブースは、短期間のイベントのために制作され、会期終了後に解体・廃棄されるケースが少なくありません。
このような使い捨ての展示ブースは、大量の資源消費や廃棄物の発生につながっています。

再利用可能な展示ブース「Re:ブース」は、展示会における環境負荷を軽減し、サステナビリティ（持続可能性）を意識した展示会運営を実現する取り組みです。環境に配慮した展示会を実現することで、持続可能な社会の実現にも貢献します。

日本では、年間およそ700件（一般社団法人 日本展示会協会調べ）の展示会が開催されており、約77000社の企業がブースを設営しています。
現在SDGsを推進している大企業も含む多くの企業・団体が、未だに木工のブースを制作しては壊しているのです。

「Re:ブース」とSDGs目標7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに

展示ブースの制作には、木材加工や運搬、施工など多くのエネルギーが使用されます。
Re:ブースは資材を繰り返し使用できる構造にすることで、新たな資材の製造や加工を減らし、エネルギー消費の削減につながります。
同じ資材を長く使用することで、展示会の運営に関わるエネルギー負荷を抑え、サステナビリティの観点からも持続可能な展示会運営に貢献します。
 

「Re:ブース」とSDGs目標12 つくる責任 つかう責任

Re:ブースは、展示ブースを使い捨てにしない「循環型の展示運営」を実現します。
従来の木工ブースでは、会期終了後に多くの資材が廃棄されていましたが、Re:ブースは再利用可能な構造のため、廃棄物の発生を大幅に削減できます。
資源を無駄にしない展示会のあり方を提案することで、サステナビリティを意識した持続可能な生産と消費の実現に貢献しています。
 

「Re:ブース」とSDGs目標13 気候変動に具体的な対策を

資材の製造や廃棄にはCO₂排出が伴います。
Re:ブースは資材を繰り返し使用することで、新たな資材製造や廃棄処理を減らし、結果としてCO₂排出量の削減につながります。
環境負荷の少ない展示会運営を実現することで、サステナビリティを重視した企業活動や気候変動対策にも寄与します。
 

「Re:ブース」で持続可能な展示会文化の実現へ

Re:ブースは、展示会を「使い捨てのイベント」から「環境に配慮した持続可能なビジネス活動」へと変えていく取り組みです。
これからの展示会において、企業の環境意識やサステナビリティへの姿勢はますます重要になります。

株式会社オージャストでは再利用可能な展示ブース【Re：ブース】にて、年間75～100件以上の展示会をサポートさせて頂いており、多くのお客様にお喜び頂いております。
Re:ブースは、環境配慮とビジネス価値の両立を実現する展示ソリューションとして、サステナビリティの実現とSDGsの達成に貢献していきます。

導入のご相談など、お気軽にお問い合わせくださいませ。

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